東洋計器（長野県松本市、土田泰正社長）は18日、大阪市の大阪ステーションホテルで第44回関西東計会を開いた。総会、研究会が行われ、研究会で土田泰秀会長がＤＬ（ダブル・ラーニング）式超音波メーターによる不要遮断・通報の回避、新・料金メニューなどを提案した。
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総会の冒頭、世話人の橋本雅彦・三木産業社長があいさつで「デジタル化が進んだが、データをどう使うか、どのようにＤＸを進めるかが研究会のテーマ。根拠ある数字や統計に基づかない議論は不毛だが、数字では気を付けなければならないことがある」として、太陽光発電普及率、女性就業率、食糧自給率などについて数字と実態の差異を指摘した後、「この研究会はヒントが満載。共に新しいガスの時代を作りましょう」と呼びかけた。
土田会長はあいさつで、ＩｏＴ―Ｒによるビッグデータ活用など研究会の発表内容に触れた。。
研究会では、東京大学大学院次世代知能科学研究センターの大黒達哉准教授による特別講演「身体性に基づく人の創造性の理解」に続き、土田会長が「ビッグデータは語る（その２）」と題し発表した。同社のマルチセンターに集積したデータ解析による業務改善の提案。データから、秋に給湯器の使い方が変化することでメーターの不要遮断が頻発していることが分かった。ＤＬ式メーターはガス使用パターンを学習し不要遮断を回避する。同メーター採用による効果事例も紹介した。時間帯別ガス使用量分析では、厨房型、給湯型、暖房型に分け、厨房型は電化のリスクがあり、暖房需要が重要だと指摘した。使用量分析から「新・料金メニュー」の必要性を訴えた。
続いて、土田社長は「スマートインフラ社会実装へ」の発表で、スマートメーターシステム、Ｉｏｔ－ＲコンテンツＷｅｂ明細導入事例などを紹介した。海外はプリペイドメーターが当たり前であることから、集合住宅用前払い方式プリペイドサービスの有用性にも言及した。[/um_loggedin]
