パナソニックホームズと慶應義塾大学伊香賀俊治名誉教授・川久保俊准教授らは、室内温熱環境が子どもの活動量に与える影響を共同で実証し、その成果が国際学術誌「Ｉｎｄｏｏｒ Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔｓ」（２０２６年３月号）に掲載された。子どもを対象に生活環境下で活動量を実測する研究は希少で、今回の掲載は学術的価値が高く評価された結果である。
世界保健機関（ＷＨＯ）は子どもに１日60分以上の中～高強度の身体活動を推奨している。しかし近年、子どもの活動量は世界的に減少傾向にあり、肥満や生活習慣病のリスクが高まることが懸念されている。特に日本では、冬季の低温や部屋間の温度差が活動量低下の一因とされる。
研究では、断熱等級５・６の戸建住宅に住む４～12歳の子ども26名を対象に、腰部装着型加速度計で日常動作や歩行、階段昇降などの活動量（ＭＥＴｓ）を測定。夏季・冬季の室温・湿度を分析し、全館空調と個別空調の効果を比較した。
その結果、冬季に室温が高く住宅全体の温度差が少ない場合、活動量の季節差が小さいことが明らかになった。均一な温熱環境を実現する全館空調は、冬季の活動低下を防ぎ、子どもの健康行動を支える可能性が示された。
22年の先行調査でも、全館空調住宅への転居者は活動意欲の改善率が有意に高く、本研究はその科学的検証の一環である。伊香賀俊治氏は、今回の研究について「住宅の温熱環境と子どもの活動量の関連を医学系論文として示せたのは初めてで、子どもから高齢者までの健康を支える住まいづくりに資する成果である」と述べた。また、川久保俊氏は、「夏季と冬季の活動量測定を通じ、室内温熱環境との関係を検証した本調査は大きな価値がある。今後もデータ分析を進め、次世代を担う子どもの健やかな成長に役立つ研究成果を出していきたい」と語った。
