売上高３３９３億９１００万円（前年同期比２・１％増）、営業利益３７１億３２００万円（同５・９％増）、経常利益４１８億17００万円（同７・６％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益２７５億38００万円（同20・４％増）。主要国の経済が調整局面にあるなか、高付加価値商品の販売伸長や原価低減活動が奏功し、売上高および各利益項目で第３四半期累計としての過去最高を更新した。
日本セグメントは売上高１５４６億２７００万円（同２・３％増）、営業利益２１０億６８００万円（同11・６％増）。新設住宅着工が低調ななか、リフォーム市場の底堅い買替需要を捉えた。特に、補助金効果を背景に省エネ性能が評価されたハイブリッド給湯・暖房システム「ＥＣＯ ＯＮＥ」や、家事時短ニーズに応えるガス衣類乾燥機、洗浄効果を訴求したエアバブル商材などの重点商品が堅調に推移した。利益面では原材料コスト高騰や浴室暖房乾燥機のリコール対応費用が発生したものの、増収効果と商品ミックスの改善で二桁増益を確保した。なお、浴室暖房乾燥機のリコール完了率は２０２５年12月末時点で97・１％に達している。
海外では、アメリカがコンデンシング給湯器の好調により売上高５１７億98００万円（同８・５％増）、営業利益11億６７００万円（同12・３％増）。オーストラリアはヒートポンプ式給湯器の販売増や買収企業のシナジーにより売上高３２４億７００万円（同24・０％増）、営業利益18億４３００万円（同77・５％増）と大幅増益となった 。中国は補助金政策の停止により売上高３７１億７４００万円（同17・１％減）、営業利益57億３９００万円（同６・７％減）と苦戦したが、経費抑制により収益性を維持した。また、中南米の事業拡大に向け、10月にペルーのＭＴ Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ社を連結子会社化した 。
純利益の大幅増には、ブラジル子会社の独禁法関連引当金戻入額７億９９００万円を特別利益に計上したことも寄与している。
26年３月期通期予想は期初計画を据え置き、売上高４７００億円（前年度比２・１％増）、営業利益５００億円（同８・７％増）、経常利益５３５億円（同６・３％増）、純利益３３０億円（同11・１％増）を見込んでいる 。期末配当は50円、年間で１００円（前期は80円）とする予想に変更はない。
